どれぐらいで元が取れるのかは、太陽光で発電した電気を、自宅で使用する自家消費分によりますが、
約10年前後で設置費用を回収できると言われています。
本当かどうか実際に計算して見ましょう。
その前に自家消費と売電について説明します。ここはとても大事なところです。
下のイメージ図で、 濃いオレンジの部分が自家消費で薄いオレンジが売電になります。
出展:太陽光発電協会
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前のページの太陽光発電システムを例に取って考えてみます。
4kWの太陽光発電システムの設置費用は、国の補助金を差し引くと 143.1万円 でした。
一般的な太陽光システムが1年間に発電する年間予想発電量は、出力の1,000倍と言われていますので
4KWなら1年間に1,000倍の約4,000KWhを発電します。
年間予想発電量
太陽光発電システムの公称出力に日射量、温度損失、変換損失、汚れによるさまざまな損失などを加味した年間の予想発電量。損失などにより発電電力は太陽光パネル容量の70〜80%程度になると言われています。
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太陽光システムで発電された電力は、自家消費または売電されるので、その比率を40:60として、
それぞれの電気単価を24円/Kwh、42円/Kwhとすると、このシステムの1年間のプラス分は
4,000KW/h × ( 24円/Kwh × 40% + 42円/Kwh × 60% ) = 13万9200円
となります。 1年間のプラスで設置費用を割ると・・・
143.1万円 ÷ 13.92万円 = 10.3年
計算では、10.3年で設置費用を回収できるという結果になりました。
実際に設置を検討されている人は、10年以下で回収できるように目指しましょう。
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太陽光発電では、自家消費した残りの電気を売ることになります。そのため自家消費は、本来なら42円で売れる電気を消費していることになります。つまりは、42円で電気を買っているのと同じ事になります。なので自家消費はなるべく抑えた方がお得ということになります。(これが節電意識が高まる本当の理由かも知れません)
10年間の買取期間が終わった後については現在決まっていません。今後、太陽光発電の普及の状況等を勘案しつつ検討されていくでしょう。気になるのは、原子力発電所の停止に伴い、電力会社の燃料費が急増していることです。火力発電などへの切り替えで、燃料となる石油やLNGガスの調達コストが上がっているそうです。
そうなれば、電気料金の値上げも今後ありえるかも知れません。これは太陽光発電の設置者にはプラスになりますが、日本全体で考えた時には、マイナスです。高い電気料金では、工場の海外移転など国内産業の空洞化を加速させてしまうからです。
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